リモート ワーク 今後
調査結果①リモートワーク経験者を原則オフィスワークに戻すと離職を誘発する可能性がある 図1に示す通り、リモートワーク経験者の約3割は完全オフィスワークに戻ることに対して否定的である。
今後も続けるべき理由を解説 テレワークのメリット・デメリットとは? 今後も続けるべき理由を解説 リモートワーク環境の構築 目次 1.テレワークの意義とは? 2.企業がテレワーク廃止・縮小を考える理由 3.テレワークの主なメリット 4.テレワークで起こる問題は解決できる 5.ツール活用事例 6.テレワークの導入・継続は今後のビジネスに必須 2020~2021年は、新型コロナウイルス感染症の流行により、多くの企業がテレワークを導入しました。 出社勤務への揺り戻しも起こる中、ここではテレワークが持つ意味とメリットのほか、導入や実施に伴う問題の解消方法と、企業の活用事例を紹介。 テレワークを今後も続けるべき理由についても解説します。 1.テレワークの意義とは?
民間企業におけるテレワークは、新型コロナ感染症の拡大に伴い、急速に導入が進んでいる。 東京商工リサーチが企業を対象に実施した調査では、1回目の緊急事態宣言時には17.6%から56.4%へと上昇し、その後、緊急事態宣言解除後には低下するものの、2回目の緊急事態宣言時には38.4%に再上昇している( 図表2-3-4-1 )。 図表2-3-4-1 企業のテレワーク実施率 大きい画像はこちら (出典)東京商工リサーチ「新型コロナウイルスに関するアンケート」調査(第2~6、8、10、14回)を基に総務省作成 また、パーソル総合研究所が正社員約2万人を対象に実施した調査では、2020年3月のテレワーク実施率は13.2%であったが、緊急事態宣発令後の2020年4月には27.9%まで上昇した。
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