債券 株式 相関
株式と債券の負の相関は、分散型ポートフォリオの構築に重要な役割を果たす。 しかしながら、その基礎となる要因は十分に理解されておらず、今後何が起こるのかは非常に不透明だ。 本記事では、株式と債券のリターンをもたらす主な要因を検証することで、このギャップを埋めることを狙いとしており、それらの要因がこれまで、株式と債券の相関にどのように影響を与えてきたのかを示す。
ブルームバーグ / 世界の株式と債券の相関が過去約30年で最も高まっている。リスクを分散したい運用者にとっては頭痛の種だ。 ブルームバーグがまとめたデータによれば、両資産の1年間の相関は1997年以後で最も高い水準に近い
大 年金の基本ポートフォリオ(政策アセットミックス)構築において、主要資産である株式と債券の相関係数は重要な役割を持つ。 例えば、株式40%、債券60%のポートフォリオにおいて、各々の標準偏差を20%、5%とすると、相関係数が0.3であれば、ポートフォリオ全体のリスク(標準偏差)は9.3%であるのに対して、0、 0.3であれば、それぞれ8.5%、7.7%になる。 米国での株式・債券リターンの相関係数は、1960年代まではマイナスであったのが、70年代以降はプラス、さらに2000年代にはマイナスに戻った。 ところが、この1、2年相関係数はプラスになっており、それがいつまで続くかと議論を呼んでいる。
昨今の金利の上昇に伴う債券価格の下落と同時に株価も下落したことによって、債券と株式の相関が高まり、分散投資の効果がなくなったという論調が聞かれます。 確かに図3を見ると足元の相関係数の高まりは顕著です。 しかし、長期的に見てみると、過去においても株式と債券の相関係数は、市場環境によってある程度上下していることがわかります。 昨今の相関係数の高まりは過去に比べても大きなものではあるものの、長期的な平均は-0.3程度と負の領域であり、長期投資を行うにあたっては分散投資の効果は期待できると考えられます。 マルチアセット型ETFの活用も視野に
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